地震に強い家づくり｜構造・間取りの考え方から暮らし方まで徹底解説

地震の多い日本でマイホームを建てるなら、「地震に強い家」にすることが大切です。しかし、具体的にどのような点を意識して計画すればよいか分からない方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、土地や構造・工法の選び方から間取りの考え方まで、地震に強い家にするためのポイントを家づくりの流れにそって詳しく解説します。家を建てたあとの家具の置き方やそろえておきたい防災用品なども紹介するので、ぜひ参考にしてください。

地震に強い家・地震に弱い家とは

地震に強い家を建てるためには、地震で倒れてしまう家の特徴や原因を知って対策することが大切です。まずは、地震で家が壊れるメカニズムと、地震対策の基本的な考え方を確認しましょう。

地震で家が壊れるメカニズム

地震は、何らかの要因で地下の岩盤が急激にずれ、文字どおり「地面」が「震動する」現象です。

地震により地面が動くと、家は慣性の法則でもとの場所に留まろうとするため、強い力がかかって揺れ始めます。そして、揺れ幅が大きくなりすぎたところで上の階の重みに耐えきれなくなり、柱が折れるなどして倒れてしまう、というのが地震で家が倒壊する仕組みです。

つまり以下のような家が倒れやすく、「地震に弱い家」ということになります。

• 水平方向の力に弱く、傾きやすい
• 上の階を支える力が小さい

裏を返せば、「水平方向の力に耐え、上の階をしっかり支えられる家」が「地震に強い家」と言えます。

構造的に地震に強い家をつくる3つのポイント

地震に強い家をつくる具体的な方法は、以下3点を意識して計画することです。

耐力壁とは、地震などの「家に対して水平方向にかかる力」に耐えるため、補強して強度を上げた壁です。

強い壁をバランスよくたくさん配置することで、地震の際にどの方向から力がかかっても受け止められる家になります。また、上の階にかかった力をスムーズに地面に伝えるために、上下階で耐力壁や柱の位置をそろえることも大切です。

建築基準法では上記の3つのポイントに対して具体的な基準が定められており、家を建てる際に行政の審査で基準をクリアしているかどうかがチェックされます。

「建物が強い」だけでは地震に強い家と言えない

建築基準法で定められた基準をクリアすれば、理論上は震度6強〜7の地震が来ても倒壊しないレベルの強度を確保できます。しかし、過去の大地震では、地盤が弱くて傾いたり、倒れてきた家具の下敷きになったりと、建物の強さ以外の問題で家や人がダメージを受けた例が少なくありません。

そのため、以下のステップで総合的に「地震に強い家づくり」をすることが大切です。

1. 地震に強い土地を選ぶ
2. 地震に強い構造・工法を選ぶ
3. 地震に強い家の形・間取りを考える
4. 地震に備えて暮らす

次章より順番に詳しく見ていきましょう。

【地震に強い家づくり1】土地の選び方

地震に強い家を建てるには、地震に強い土地が必要です。土地選びの際には、以下のポイントをおさえましょう。

• ハザードマップをチェックして選ぶ
• 地盤調査結果をチェックして選ぶ
• 地盤の状態に応じて基礎が決まる

順番に詳しく解説します。

ハザードマップをチェックして選ぶ

引用元：国土交通省｜重ねるハザードマップ

ハザードマップとは、地震などの自然災害が発生した際に危険が及ぶエリアを表示した地図です。気になる土地が見つかったら、まずハザードマップの危険区域に該当していないかどうかを調べましょう。国土交通省が提供するポータルサイトで簡単に検索できます。

地震が起こった際に危険なのは、強い揺れだけではありません。地震によって発生した津波や洪水、土砂災害などに襲われると、地震に強い家を建てたとしても大きな被害を受けてしまうでしょう。危険なエリアを避け、安全な土地を選ぶことが大切です。

魅力的な条件の土地が危険区域にある場合は、避難所や避難経路を確認し、リスクを考えたうえで購入するかどうかを判断してください。

地盤調査結果をチェックして選ぶ

参考：ジャパンホームシールド｜地盤サポートマップ

地震に強い家を建てるためには、硬く安定した地盤の土地を選びましょう。柔らかい地盤のうえに家を建てると地震の揺れが大きくなるうえに、家の重みで沈んだり傾いたりするリスクもあるためです。

地盤の硬さを調べるには、地面に穴を掘って強度を測定する「地盤調査」が必要です。しかし、一般的には土地を購入したあとでないと地盤調査はできません。

土地を購入する前に地盤の状況を調べるには、「地盤サポートマップ」を活用しましょう。調査済みの土地の地盤調査結果がマップ上に表示されるので、周辺の状況から地盤の強さを予想できます。ただし、地盤の強さは少し位置がずれるだけで大きく変化することもあるため、土地の購入後に正式な地盤調査で確認してください。

なお、地盤が弱い場合は、家を建てる前に地盤改良工事で補強する必要があります。地盤改良工事には約50万円〜200万円かかるため、家づくりの予算に予備費として盛り込んでおくことをおすすめします。

地盤の状態に応じて基礎が決まる

地震に強い家にするには、地盤の状態に応じた適切な基礎で家を支える必要があります。主な基礎の種類は、以下のとおりです。

ハウスメーカーなどでは、オプションとして基礎の立ち上がり幅（地盤面から飛び出した部分の幅）を厚くできる場合があります。

基礎が厚くなるとコストがかかりますが、より安定して家を支えられます。施工会社と仕上がりのイメージや予算を相談しながら決めると良いでしょう。

【地震に強い家づくり2】構造・工法の選び方

地震に強い土地を選んだら、地震に強い家を建てましょう。家の構造や工法を選ぶポイントは、以下の3点です。

• 耐震・制振・免震を比較して選ぶ
• 構造・工法のメリット・デメリットを比較して選ぶ
• 地震に強い家にするなら耐震等級3を目指す

それぞれ詳しく見ていきましょう。

耐震・制振・免震を比較して選ぶ

地震に強い家にする考え方には、「耐震」「制振」「免震」の3つがあります。

建築基準法で定められた耐力壁の設計基準などは、「耐震」の考え方に基づいています。より地震に強い家にするなら、ダンパーなどの制振装置を追加し、「耐震＋制振」で家を建てるのがおすすめです。

「免震」は、地震の揺れに対して最も有効な対策です。ただし、免震装置を設置するにはある程度広い土地が必要で、免震を取り扱う住宅会社も多くありません。気になる方は、免震を取り扱う住宅会社を探して相談してみましょう。

構造・工法のメリット・デメリットを比較して選ぶ

家を支える骨組みを「構造」、骨組みを組み立てる方法を「工法」と呼びます。骨組みは地震が発生した際に力が伝わる大切な部分なので、地震に強い家を目指すなら構造・工法にこだわりましょう。

住宅に採用される主な構造・工法とその特徴は、以下のとおりです。

■ 構造

■ 工法

地震への強さだけを見ると、「鉄筋コンクリート造」が優れています。2011年の東日本大震災で津波の被害を受けた際に、木造の住宅がほぼ壊滅状態のなか、鉄筋コンクリート造の建物だけが残ったことは有名です。

しかし、一般的な木造住宅の1.5〜2倍の建築コストがかかり、鉄筋コンクリート造を取り扱う住宅メーカーそのものも多くありません。また、家が重くなってしまうため、強い地盤が必要です。土地によっては選べない場合もあるでしょう。

一方、日本の住宅は約9割が木造であり、対応できる工務店やメーカーも多く比較的リーズナブルに家を建てられます。在来軸組工法とツーバイフォー工法を組み合わせた「木造軸組パネル工法」など、地震に強い家にするために独自の工法を開発しているメーカーも多いです。

ぜひ複数の工務店・メーカーの説明を聞いて、比較してから決めてみてください。

地震に強い家にするなら耐震等級3を目指す

耐震等級とは、地震に対する家の強さを3段階で分かりやすく示した指標です。耐震等級1が建築基準法の基準に該当します。

実際には複雑な構造計算で等級を判断する必要がありますが、耐震等級3の家は耐震等級1の家の1.5倍の量の壁がある、とイメージすると分かりやすいでしょう。

どの構造・工法を選んだ場合も、地震に強い家にするなら耐震等級3レベルの性能を目指すことをおすすめします。耐震等級1は最低限必要な強さであり、震度7の地震に1度は耐えられても、大きな余震が続くと倒壊する可能性があるためです。

実際に、2016年の熊本地震では震度7の地震が2回発生し、耐震等級2の家でも1棟倒壊してしまいました。一方、耐震等級3の住宅は1棟も倒壊していません。耐震等級が高い住宅ほどコストがかかりますが、後悔しないためにもぜひ検討してみてください。

参考：
住宅性能評価・表示協会｜耐震等級の概要
国土交通省｜熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会 報告書

【地震に強い家づくり3】家の形・間取りの考え方

地震に強い家にするコツは、家の形や間取りを考える際に以下のポイントを意識することです。

• 1階の壁の量を確保する
• 凹凸が少ないシンプルな形を目指す
• 上下階で窓の位置をそろえる
• 上の階・屋根を軽くする
• 平屋でも間取りのバランスに注意する

順番に詳しく解説します。

1階の壁の量を確保する

地震で家が倒れるのは、上の階を支えきれなくなったタイミングです。そのため、「1階の耐力壁の量」を意識的に増やして強くしましょう。具体的には、1階の部屋を細かく分けたり、窓を小さめにつくったりすると壁が増え、地震に強い家になります。

反対に、1階の壁が少ない間取りとしては主に以下のような「オーバーハング」「ピロティ」「ビルトインガレージ」が挙げられます。

このような間取りを実現するには、必要な強度を確保できるように建物全体でバランスを取らなければいけません。安全かつデザイン性に優れた家にするために、設計力がある工務店や建築家に依頼することをおすすめします。

工務店やメーカーの選び方については、「地震に強い家づくり｜工務店・メーカーの選び方」の章で詳しく解説します。

凹凸が少ないシンプルな外形を目指す

地震に強い理想の家の形は「シンプルなキューブ型」です。複雑な凹凸が多い形の家は、角の部分に負担がかかりやすいためです。例えば、以下のような形の家を想定してみましょう。

地震による揺れやすさは、家の形によって異なります。特に「短辺方向への揺れ幅」が大きくなります。凹凸がある形の家の場合、揺れ幅が異なる境目の部分に大きな力がかかり、破損しやすくなります。そのため、できる限り正方形に近づけて、弱点となる角が少なくなるよう設計するのが理想です。

土地形状などの状況でどうしても複雑な形になる場合は、下記のように壁で空間を分割することを意識するとよいでしょう。

上下階で窓の位置をそろえる

窓を設ける場所の壁には大きな穴を開けるため、耐震壁にできません。つまり、窓がない場所に耐震壁を配置することになり、上下階で窓の位置をそろえると、自然に耐震壁の位置もそろいます。

耐震壁の直下率が高い家が地震に強い家になるため、間取りを考える際は窓の位置を意識しましょう。窓がそろうと、外観が美しくなるというメリットもあります。窓をそろえるコツは、上下階で廊下や水まわりの位置をそろえることです。自然に部屋の配置が似るため、窓の位置を調整しやすくなるでしょう。

上の階・屋根を軽くする

上の階や屋根が重いと家の重心が高くなり、地震の際に揺れが大きくなってしまいます。地震に強い家にするには、階数を減らしたり屋根材を軽くしたりして重量を減らすことを意識しましょう。

なお、上の階の面積が小さいほど重量は軽くなりますが、片側に寄るなどバランスが悪いと、かえって倒れやすくなります。各階の中央の位置がそろうように計画することが大切です。

屋根材は、比較的軽いスレート材やガルバリウム鋼板がおすすめです。比較的重い瓦屋根を選ぶ場合は、柱や壁で支えられるよう構造チェックを徹底する必要があります。

また、家が重くなる要素として、太陽光発電設備が挙げられます。太陽光パネルの重量は200〜400kgほどあるため、設置する場合は重みに耐えられるかどうかを専門家にチェックしてもらいましょう。

太陽光発電設備を後付けする予定の方は、必ず新築時からパネルの重量を考慮して設計してもらうようにしてください。

平屋でも間取りのバランスに注意する

重心が低いほど地震に強い家であることを考えると、平屋がもっとも安全なことになります。しかし、平屋であればどんな間取りでも安心なわけではありません。

例えば、平屋の家は、縁側などの外部とつながる空間を設けることが多いです。出入りするための扉や大きな窓を多く設けることで耐力壁を配置できなくなり、構造的にバランスが悪くなることも少なくありません。

過去の大地震では、平屋の家も倒壊しています。2階建て以上の家と同様に、平屋でも耐力壁の量や配置などを意識して間取りを考えることが大切です。

【地震に強い家づくり4】暮らし方・備え方

ここまで地震に強い家を建てるためのポイントを紹介してきましたが、地震から家族やご自身の身を守るためには、家を建てたあとの暮らし方も大切です。

• 家具の置き方を工夫する
• 避難方法をシミュレーションしておく
• 防災用品を備蓄する
• 地震保険に加入する

それぞれポイントを詳しく見ていきましょう。

家具の置き方を工夫する

過去の大地震では、家具が倒れて下敷きになったり、出入り口がふさがって避難の妨げになったりした事例があります。地震に強い家を建てるだけではなく、家具の置き方も工夫しましょう。

家具の置き方の主なポイントは、以下のとおりです。

地震はいつ発生するか分からず、就寝中やリラックスタイムなどに起こることもあります。ベッド周辺や家族が過ごす時間が多いリビングなどは、実際に家が揺れたらどのように家具が倒れるかをイメージしながら置き方を念入りに検討しましょう。

また、一度持ち物を総点検して不用品を処分し、モノそのものの量を減らすことも検討してみてください。

避難方法をシミュレーションしておく

安心して暮らすためにも、地震が起こった際にどのように避難するかを具体的にシミュレーションしておきましょう。家にいるときに地震が発生した場合、避難するまでの主な流れは以下のとおりです。

1. 家のなかの比較的安全な場所に移動する
   ↓
2. 閉じ込められないように扉を開けつつ、頭を守る
   ↓
3. 状況を見て、必要であれば外へ避難する

地震に強い家の場合は、「急に外に飛び出すよりも、一時的に屋内の安全な場所で様子を見たほうがよい」とされています。比較的安全と考えられるのは、以下の特徴がある場所です。

• 落下してくるものがない
• 強い柱や壁に囲まれている（窓が少ない）
• 閉じ込められない

家によって間取りは異なりますが、一般的には玄関が該当するでしょう。置き型の家具や落下物が少なく、扉を開けておけば外部への避難経路も確保できます。身を守る場所や避難経路には、日頃から荷物やつまずきやすいモノなどを置かないようにしましょう。

防災用品を備蓄する

本当の意味で「地震に強い家」とは、地震がおさまったあとの暮らしも守れる家です。地震が発生すると水道や電気などのライフラインが止まることがあるため、復旧するまで生活できるように防災用品を備蓄しておきましょう。

そろえておきたい主な防災用品は、以下の一覧表のとおりです。

水や食料品、ガスボンベなどには賞味期限や耐用年数があります。定期的にチェックして更新しておきましょう。おすすめは、日頃から使っている食料品や日用品を多めに備蓄し、使った分だけ補充する「ローリングストック」を取り入れることです。使い慣れたものを防災用品として備蓄できるため、非常時のストレスを減らせます。

また、年に一度くらいのペースで期限が近づいた食料やガスボンベを使い、家族で避難生活を練習するのもよいでしょう。

地震保険に加入する

家の修繕費や建て替え費用は高額になるため、万が一に備えて地震保険に加入しておきましょう。

地震に強い家を建てれば不要と考える方もいますが、隣の家が倒れてきたり火災が発生したりして被害を受ける可能性があります。一般的な火災保険では、地震が原因で受けた被害の補償は受けられません。

大地震の際にお金のことを心配して逃げ遅れたりすると、後悔してしまうでしょう。将来ご自身と家族を守るためにも、保険で備えておくことをおすすめします。

【地震に強い家づくり5】工務店・メーカーの選び方

地震に強い家をつくるには、土地選びや間取りの設計と同じくらい「どこに依頼して建てるか」が大切です。工務店やメーカーを選ぶ際は、以下のポイントをおさえましょう。

• 設計・施工の品質の高さ
• 保証・アフターフォローの手厚さ
• 資金計画のアドバイスがもらえるか

順番に詳しく解説します。

設計・施工の品質の高さで選ぶ

優れた構造・工法を選んでも、手抜き工事や設計・施工ミスがあれば地震に強い家にはなりません。以下のポイントをチェックして、質の高い工務店やメーカーを選びましょう。

• 地震対策の方法を具体的に説明してくれるか
• 設計・施工の実績数は多いか
• 無理に契約を進めようとしないか
• スピード工事をしていたり、1人の現場監督が工事現場を何棟もかけ持ちしたりしていないか
• 口コミ・評判はよいか

特に、急いで工事を進める工務店やメーカーは、コンクリートの養生期間が不十分になるなどの施工ミスを起こす可能性が高いです。雑な施工をすると基礎や耐力壁の強度が足りなくなり、設計上の性能よりも弱い家になってしまいます。1棟1棟に丁寧に向き合っている工務店やメーカーを選びましょう。

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保証・アフターフォローの手厚さで選ぶ

地震に強い家を維持するには、定期的なメンテナンスが不可欠です。

例えば、木造住宅の床下にシロアリが発生したり、湿気がたまって木材が傷んだりすると、強度が落ちて地震が発生した際に倒壊する恐れがあります。工務店やメーカーを選ぶ際に、新築保証や定期点検などのアフターフォローが充実しているかどうかをチェックしておきましょう。

なお、生活するなかでちょっとした家の異変に気づいたとしても、建築の専門知識がければ重大な問題かどうかを判断するのは困難です。そのため、困ったときに気軽に相談できるような工務店やメーカーが理想です。選ぶ際には相性にも注目し、「長い付き合いができそうか」を考えてみるとよいでしょう。

資金計画のアドバイスがもらえるかどうかで選ぶ

上質な土地を選び、基礎や壁を最大限まで厚くして制振装置や免震装置を導入すれば、地震に強い家になります。しかし、すべての地震対策を採用すると高額な費用がかかってしまうでしょう。予算を使いすぎてインテリアや家具にかける資金が足りなくなれば、マイホームへの満足度が低くなってしまいます。

そのため、「これだけは最低限お金をかけたほうがいい」など、バランスを見ながら資金計画をアドバイスしてくれる工務店やメーカーを選ぶことをおすすめします。

なお、地震に強い家のような良質な家を建てる際は、国や自治体の補助金を利用できることがあります。お得に家を建てたい方は、補助金の申請実績が豊富な工務店やメーカーを選ぶことも検討してみてください。

地震に強い家をつくるには、

「耐力壁の量」
「耐力壁の配置バランス」
「柱・壁の直下率」

の3点を意識することが大切です。施工会社のアドバイスを受けながら、安心して暮らせる間取りを計画しましょう。

現在の法律を守って住まいを建てれば、最低限の強度は確保できます。ただ、震度7レベルの地震に備えるには、建物自体の強度に加え、土地選びや家具の置き方なども含めて家づくり全体で対策する必要があります。ぜひ本記事を参考にして、地震に強いマイホームを手に入れてくださいね。

（文／Replan編集部）

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